OpenAI Dotsとは?仕事の任せ方と、確認を手放さないための設定

仕事をAIに頼むたび、前回の経緯から説明し直していないでしょうか。OpenAIが2026年9月29日に発表した「Dots」は、会話が終わった後も担当した仕事を進められるエージェントです。専用のクラウドコンピューターを持ち、利用者が接続を認めたアプリの情報を使って作業します。製品の仕様変更に合わせて発売資料の修正案を準備する例も、OpenAIが紹介しています。
ただし「ずっと動く」ことと「確認なしで何でもしてよい」ことは別です。利用条件、始め方、最初の仕事をどう切り出すかを整理します。
Dotsでできること、まだできないこと
通常のChatGPTとの大きな違いは、一つの質問への回答ではなく、継続する担当を持てることです。OpenAIによると、DotsはGPT-6 Astraを利用し、専用のブラウザーとクラウドコンピューターで複数の仕事を進められます。進捗を確認し、判断が必要なときに利用者へ戻す設計です。ChatGPTのほか、SlackやMicrosoft Teamsから連絡できると説明されています。
現在は最初の個人用Dotを作る段階です。複数のDotをチームとして動かす構想や、組織向けの専門Dotは今後の計画または限定的な試験で、いま誰でも作れる機能ではありません。
利用条件と始め方
OpenAIはProとBusiness Premium向けに順次提供し、Enterpriseでは管理者が有効にした場合にベータ版を試せるとしています。利用できるかどうかは契約プランとアカウントの表示を確認してください。最初のDotはProまたはBusiness Premiumに含まれますが、より深い作業には利用枠があります。
初回の作成はChatGPTのデスクトップアプリかPCのブラウザーから行います。名前を付け、接続するアプリと許可内容を確かめてから仕事を依頼します。作成後は、モバイル機能が届いていればスマートフォンのChatGPTアプリから話しかけられます。スマートフォンのブラウザーは非対応で、スマートフォンから最初のDotを作ることもできません。
背景で調べることと、外部に働きかけることは違う
OpenAIが「proactive research」と呼ぶ背景調査は、接続済みアプリの読み取り専用ツールに限られます。この状態では他人へのメッセージ送信やアプリの書き換えはできません。別途依頼した作業にはアプリの権限や承認ルールが適用されるため、外に出す内容は人が確認します。
たとえば顧客向けのお知らせを作る場合、下書きの準備と送信は分けて考えます。Custom Rulesでは対応する操作について、実行を任せるか、事前確認を求めるかを設定できます。重要な判断は完成した文章だけでなく、その根拠も見てください。
連携するアプリは、まず仕事に必要なものだけに絞りましょう。どの資料を確認してほしいかを具体的に伝えれば、返ってきた結果の根拠も追いやすくなります。
最初の依頼は「発売変更の確認」くらいに絞る
新機能の公開を控えたチームなら、「発売全体を任せる」よりも、判断できる成果物を指定するほうが実用的です。例えば、権限を与えた仕様書と顧客からの質問を対象に、確定した変更が発表文のどこに影響するかを洗い出してもらいます。
承認済みの仕様書と顧客からの問い合わせを確認してください。発売時に説明する機能に変更が確定したら、元の記述、新しい根拠、影響する資料、修正案、未確認事項を短いメモにまとめてください。出典を示し、対外的な送信や公開は私が確認するまで行わないでください。
これは仕事の切り分け方を示す例文です。特定の接続先や操作を実機で検証した手順ではありません。返ってきたメモでは「その要望は一人の意見か」「仕様は確定したか」「発表を変える決裁者は誰か」を確かめます。
変更点のメモを受け取っても、発売資料をすぐ直せるわけではありません。確定した仕様と照らし合わせ、顧客からの問い合わせが一時的なものかを見極め、どの説明を見直すべきか判断する必要があります。会議に必要なのは「変わった」という報告だけでなく、判断の根拠と未解決の点です。
資料が複数の場所にあるなら、この整理を別の仕事としてMuseWorkに任せる方法もあります。利用を認められた仕様書と顧客の声、関連する公開資料を渡し、誰が何を判断するためのレポートかを伝えます。MuseWorkのDeep Researchは、資料と出典を照合し、確かな点と不足している情報を整理したレポートにまとめます。たとえば発売時の説明ごとに根拠を確認し、確定した変更と要確認事項、製品・マーケティング担当者が見直すべき資料を挙げてもらう。担当者が出典を確かめてから修正を決める、という流れです。必要ならこの調査を始めることができます。
AIに渡すのは責任の範囲まで。情報源、報告の条件、承認する人を決めておくと、継続して動く担当にも、一度きりの調査にも、使える成果が残ります。

